【ビジネス会計2級】財務諸表〇✕クイズ

ビジネス会計
1

四半期財務諸表は、3ヶ月の四半期会計期間を対象として、年4回作成される。

解答
✕ 年度末には作成されない
2

2Qの四半期財務諸表には、2Qの情報が記載され、期首から2Q末までの累計情報は記載されない。

解答
✕ 期首から四半期末までの情報
3

連結財務諸表とは、複数の企業で構成される企業集団を1つの企業であるかのようにみなして作成する財務諸表である。

解答
4

連結財務諸表は、親会社及び子会社が作成する。

解答
✕ 親会社が作成
5

連結財務諸表には、原則としてすべての子会社を連結の範囲内に含めて作成する。

解答
6

子会社とは、親会社によって意思決定機関を支配されている会社である。

解答
7

以下はA社の子会社か。

  • A社が議決権の40%を所有しており、また、A社の取締役が、取締役会の構成員の過半数を占めている会社
    解答
  • A社の子会社が、議決権の30%を所有している会社
    解答
  • A社が議決権の35%を所有しており、また、A社の子会社が議決権の5%を所有している会社
    解答
  • A社が議決権の45%を所有しており、また、議決権を行使しない株主が12%存在する会社
    解答
  • A社が技家r津見の15%を所有しており、また、A社が資金の貸付を行っている会社
    解答
解説
以下2ケースが支配(子会社)の条件
1.議決権の過半数所有
2.議決権の一定割合所有
+支配している一定の事実
8

議決権の所有割合が以下の時、C社はA社の子会社か。

A社 B社
B社65% C社35%
解答
B社70% C社55%
解答
C社30% C社40%
解答
B社40% C社30% C社25%
解答
B社60% C社30% C社25%
解答
解説
以下2ケースが支配(子会社)の条件
1.議決権の過半数所有
2.議決権の一定割合所有
+支配している一定の事実
12

A社が議決権の60%を実質的に所有しているB社は、C社の議決権の60%を実質的に所有しており、いずれもその所有は一時的なものではない。A社はC社の株式を所有していない。この場合、C社はA社の子会社である。

解答
〇 子会社の子会社は子会社

13

A社はB社の議決権の30%を所有している。また、B社はC社の議決権の55%を所有している。いずれもその所有は一時的なものではない。A社はC社の株式を所有していない。この場合、C社はA社の子会社である。

解答
✕ B社がA社の子会社でない→C社もA社の子会社でない

14

親会社からの連結子会社に対する貸付金は、連結貸借対照表には計上されない。

解答

15

連結子会社からの他の連結子会社に対する売上高は、連結損益計算書に計上される。

解答
✕ 連結会社間の取引は相殺消去

16

連結財務諸表の作成にあたって、連結の範囲から除外される子会社を関連会社という。

解答

✕関連会社
〇非連結子会社

17

関連会社がなければ、連結財務諸表上、持分法による投資損益が生じることはない。

解答
✕ 非連結子会社があれば生じうる

18

親会社の子会社に対する投資と、これに対応する子会社の資本は相殺消去される。

解答

19

為替換算調整勘定は、連結財務諸表に特有の項目である。

解答
〇 海外の連結子会社の財務諸表を為替換算することなどによるもの

20

子会社でも、持分法が適用される場合がある。

解答
〇 非連結子会社に適用

21

持分法による投資利益は、連結財務諸表に特有の項目である。

解答

22

以下は連結財務諸表に特有(個別財務諸表にない)か。

非支配株主持分
解答
為替差益
解答
自己株式
解答
為替換算調整勘定
解答
持分法による投資利益
解答

最後に

おはようございます!

まめのめです。

ビジネス会計検定試験2級の「財務諸表」に関する問題を〇✕クイズにしました。

暗記にはアウトプットが大事なので、〇✕クイズは有効です!

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財務諸表2

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ここまで読んでくださりありがとうございました。

ありがとうございました!

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