ビジネス会計２級〇✕
1
四半期財務諸表は、3ヶ月の四半期会計期間を対象として、年4回作成される。
2
2Ｑの四半期財務諸表には、2Ｑの情報が記載され、期首から2Ｑ末までの累計情報は記載されない。
3
連結財務諸表とは、複数の企業で構成される企業集団を1つの企業であるかのようにみなして作成する財務諸表である。
4
連結財務諸表は、親会社及び子会社が作成する。
5
連結財務諸表には、原則としてすべての子会社を連結の範囲内に含めて作成する。
6
子会社とは、親会社によって意思決定機関を支配されている会社である。
7
以下はＡ社の子会社か。
- Ａ社が議決権の40％を所有しており、また、Ａ社の取締役が、取締役会の構成員の過半数を占めている会社
- Ａ社の子会社が、議決権の30％を所有している会社
- Ａ社が議決権の35％を所有しており、また、Ａ社の子会社が議決権の5％を所有している会社
- Ａ社が議決権の45％を所有しており、また、議決権を行使しない株主が12％存在する会社
- Ａ社が議決権の15％を所有しており、また、A社が資金の貸付を行っている会社
8
議決権の所有割合が以下の時、C社はA社の子会社か。
| A社 | B社 | |
| B社65％ | C社35％ | |
| B社70％ | C社55％ | |
| C社30％ | C社40％ | |
| B社40％ C社30％ | C社25％ | |
| B社60％ C社30％ | C社25％ |
12
A社が議決権の60％を実質的に所有しているB社は、C社の議決権の60％を実質的に所有しており、いずれもその所有は一時的なものではない。A社はC社の株式を所有していない。この場合、C社はA社の子会社である。
13
A社はB社の議決権の30％を所有している。また、B社はC社の議決権の55％を所有している。いずれもその所有は一時的なものではない。A社はC社の株式を所有していない。この場合、C社はA社の子会社である。
14
親会社からの連結子会社に対する貸付金は、連結貸借対照表には計上されない。
15
連結子会社からの他の連結子会社に対する売上高は、連結損益計算書に計上される。
16
連結財務諸表の作成にあたって、連結の範囲から除外される子会社を関連会社という。
17
関連会社がなければ、連結財務諸表上、持分法による投資損益が生じることはない。
18
親会社の子会社に対する投資と、これに対応する子会社の資本は相殺消去される。
19
為替換算調整勘定は、連結財務諸表に特有の項目である。
20
子会社でも、持分法が適用される場合がある。
21
持分法による投資利益は、連結財務諸表に特有の項目である。
22
以下は連結貸借対照表に特有か。
| 非支配株主持分 | |
| 為替差益 | |
| 自己株式 | |
| 為替換算調整勘定 | |
| 持分法による投資利益 |
最後に
おはようございます！
まめのめです。
ビジネス会計検定試験2級の「財務諸表」に関する問題を〇✕クイズにしました。
暗記にはアウトプットが大事なので、〇✕クイズは有効です！
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ここまで読んでくださりありがとうございました。
ありがとうございました！
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